ネイルサロンの人件費はどのくらい？スタッフを雇う経営の考え方

スタッフ型ネイルサロンでは人件費が重要

オーナー自身が施術するプレイヤー型のネイルサロンでは人件費が抑えられますが、スタッフを雇用する店舗型では人件費が最大の経費項目の一つになります。売上が増えても人件費が比例して増えてしまうと、利益が残らない構造になりかねません。

ネイルサロンの収益性について詳しくは、ネイルサロンの収益性・利益率を知るの記事で解説しています。

人件費は給与だけではない

人件費と聞くと「給与」だけを思い浮かべる方が多いですが、実際には以下の費用が含まれます。

・給与（月給・時給）

・会社負担の社会保険等（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険等）

・交通費

・求人費（求人媒体の利用料・広告費等）

・教育・研修費

・制服等がある場合の費用

・採用後の管理コスト（労務管理・シフト管理の時間等）

特に社会保険等は給与に上乗せて会社が負担するため、給与だけでなく「総額人件費」で考えることが重要です。法令や保険料率は変更される可能性があるため、最新の公的情報を確認することをおすすめします。

スタッフを増やせば売上が増えるとは限らない

スタッフを増やせば売上が増えるとは限りません。席数、営業時間、予約数、スタッフ数、客単価のバランスが取れていないと、スタッフが余って人件費だけが増える状況になります。

例えば、3席のサロンにスタッフを3人配置しても、予約が埋まらなければ人件費の無駄が生じます。逆に、予約が埋まっているのにスタッフが足りないと、機会損失が発生します。席数と予約数に対して適正なスタッフ数を保つことが重要です。

見るべきは「スタッフ1人あたりの売上」

人件費を管理する上で有効な考え方が「スタッフ1人あたりの売上」を見ることです。簡単な考え方として、スタッフの売上から、そのスタッフに関連する人件費、材料費、その他経費を差し引いて、貢献利益を把握します。

ただし、個人単位だけで店舗利益を断定することはできません。共用部分の家賃、水道光熱費、広告費などは個人に割り切れない経費もあるため、店舗全体での収益バランスも併せて見ることが重要です。

予約が埋まってから採用する考え方

採用のタイミングは非常に重要です。採用が遅すぎれば予約が埋まっているのにスタッフが足りず機会損失が発生し、早すぎれば人件費だけがかさんで利益を圧迫します。

目安として、現在のスタッフの予約が8〜9割埋まっている状態が続くようであれば、追加採用を検討するタイミングと言えます。求人と集客を同時に考える必要があります。集客方法については、ネイルサロンの集客方法7選の記事を参照してください。

正社員・パートなど雇用形態によって経営は変わる

正社員、パートタイム、業務委託など、雇用形態によって人件費の構成と経営への影響が変わります。正社員は社会保険等の負担が発生する一方で、安定した人材確保につながります。パートタイムは柔軟にシフトを調整できる一方で、社会保険の適用基準によっては負担が発生します。

法律・最低賃金等については、最新の公的情報を参照してください。雇用形態の選択は、店舗の営業時間、予約数、予算に合わせて判断することが重要です。

オーナーが施術する場合と経営に専念する場合

オーナー自身が施術する「プレイヤー型」は、人件費が抑えられる一方で、1人で施術できる来客数には上限があり、経営・集客に使える時間が限られます。

スタッフに施術を任せてオーナーが経営に専念する「経営者型」は、人件費がかかる一方で、集客、SNS運用、スタッフ教育、店舗運営に時間を割けるため、店舗の成長につながりやすい特徴があります。

どちらの形態が適しているかは、オーナーのスキル、店舗規模、経営目標によって異なります。FC加盟で失敗しないためにも、開業前に運営体制を計画することが重要です。詳しくはネイルサロンFC加盟で失敗しないための注意点の記事を参照してください。

まとめ：「何人雇うか」ではなく「予約数に対して何人必要か」

スタッフ型店舗では、「何人雇うか」ではなく「予約数に対して何人必要か」という視点が重要です。席数、営業時間、予約数、客単価のバランスを考慮し、適正なスタッフ数を保つことで、利益を残す経営ができます。

スタッフ型ネイルサロンの収支について相談したい方は、まずは無料相談・FC資料請求からお気軽にご連絡ください。